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評価 2007年3月発行

目次　　　　全299P
1.金融商品取引法制定の意義と背景
2.横断的な「投資サービス」の整備
3.情報開示制度の見直し
4.罰則規定の見直し
5.今後の展望

　全体の半分を金融商品取引法解説、もう半分に金融商品取引法の条文が掲載されている。解説の内容の多くが、『投資サービス（金融商品取引業者）』に関するものであり、上場会社側が知りたい、情報開示制度・大量保有報告制度・日本版SOX法等に関する記述は少ない。したがって、その辺りを知りたい人にはあまりおすすめできない。

評価 2006年7月発行

目次　　　　全190P
1.金融商品取引法とはどんなものか
2.金融商品に対する規制
3.金融商品取引業に対する規制
4.開示制度に関する見直し
5.取引所制度の見直し
6.公開買付制度(TOB)や大量保有報告書に関する見直し
7.罰則はどのくらい強化される？

　内容は読みやすく分かり易いので、金融商品取引法の入門書としておすすめですが、発行は2006年7月ということで、不確実な点などがあり、『〜となるだろう』『〜となると思われる』といういいまわしが出てきます。私個人としては、できれば最新のものを読みたいかなと、、、。

評価 2007年6月発行

目次　　　　全215P
1.金融商品取引法の全体像
2.ディスクロージャー制度
3.内部統制
4.財務報告に関する内部統制報告制度
5.ルールの実効性を保つしくみ
6.投資勧誘の記載
7.不公正取引の規制
8.課徴金制度・罰則

　金融商品取引法について、分かり易く簡単に書かれていますが、内容の約半分は『内部統制』に関するものです。
　それぞれ『金融商品取引法』『内部統制』を学ぶには、内容が薄いですが、全部まとめて広く薄く学ぶ場合や、入門書としてはよいかもしれません。ある程度予備知識がある方には、物足りないかもしれません。

評価 2007年3月発行

目次　　　　全302P
1.金融商品取引法の目的と構造
2.企業内容等の開示
3.公開買付制度
4.株券等の大量保有の状況に関する開示
5.電子開示手続
6.投資勧誘の記載
7.不公正取引の規制
8.課徴金制度・罰則

　上場会社となれば、ディスクロージャーは大きな課題となります。経営者陣・IR担当・財務担当等は、最低限の規定は押さえて置く必要があります。
　そこで必要となるのが『金融商品取引法(旧：証券取引法)』です。当該書籍は金融商品取引法について、ポイントが読みやすく書かれており、おすすめできる書籍です。ただし、初めてディスクロージャーについて学ぶ方には、ちょっと内容が難しいかもしれません。

評価 2007年2月発行

目次　　　　全227P
1.金融商品取引法の概要
2.投資家の自己責任と投資家保護
3.情報開示の枠組み
4.金融商品取引法における開示の概要
5.株式投資情報の集め方
6.有価証券報告書の見方
7.株式投資の留意点

　一般投資家向けに書かれた書籍で、投資情報などに関する記載が多くなっており、情報開示や有価証券報告書の見方や集め方が中心になっています。一般投資家向けに書かれた内容ですので、読みやすく分かりやすく書かれています。
　金融商品取引法を詳しく知りたい方にはおすすめできませんが、いまから始める方にはおすすめします。